中古MRI買取のメリットは？中古医療機器販売・買取のプロが解説

更新日：2025年08月25日

MRIのような大型医療機器の処分は多くの病院経営者様にとって大きな課題です。例えば、移転や閉院、画像診断を外部委託する方針に変更した場合や診療科の縮小・廃止・変更を行う場合、廃棄するしかないのでしょうか？サイズも大きくて重いMRIは、搬出するだけでも一苦労です。

実は、MRI装置の廃棄は産業廃棄物としての処理が必要で、処分は許可業者に委託し、マニフェスト（管理票）の発行・保存が義務とされています。

MRI装置は1.5T程度の通常機種の場合でも、一般的に解体・撤去費用として約100〜250万円、車両・搬出費用として約80〜100万円の費用を要します。合計すると、廃棄費用の目安は約180〜350万円ということになります。

いかに費用をかけないでMRIなどの大型医療機器を処分するか。今、注目されているのが「中古MRI」として専門業者に「買取」を依頼し、売却する方法です。特に医療インフラが発展途上にある国や地域で中古MRIの需要が高く、高値で取引されている事例もあります。

中古MRIの処分と買取について、正確な情報と公的データに基づき、専門家の視点から徹底的に解説いたしましょう。

MRIの処分方法｜廃棄か売却か、決める際のポイント

廃棄は確実な処分方法ですが、多額の費用と安全上のリスクを伴います。一方、売却は処分費用をなくすどころか、収益化できる可能性がある魅力的な選択肢です。

この章では、続く2つの章の土台として、まず両者のメリット・デメリットを簡潔に比較し、どちらの選択が貴院にとって合理的かを判断するための基本的な考え方をご提示します。

MRIの廃棄・売却を検討するタイミング

MRIの処分を具体的に検討するタイミングは、主に以下の2つの状況が考えられます。

1.医療機器の定期更新
医療機器には、税法上の資産価値の寿命を示す「法定耐用年数」と、メーカーが安全な機能を保証する「耐用期間」が定められています。MRI装置の場合、法定耐用年数は6年です 。しかし、これはあくまで税務上の数値であり、実際の医療現場ではより長く使用されるのが一般的です。

日本画像医療システム工業会（JIRA）の調査によれば、MRIを含む画像診断機器の平均買い替え年数は12年に及ぶことが報告されています 。つまり、法定耐用年数を過ぎた後も、多くのMRIが現場で価値を維持し続けていることを示しています。

法定耐用年数（6年）を超えると、装置は会計帳簿上の価値がほぼゼロになりますが、実際の市場ではまだ十分な価値を持っています。この「価値のギャップ」が存在する期間に廃棄を選ぶことは、帳簿外の貴重な資産を放棄することに他なりません。

また、機器が古くなると保守管理費用が増大する傾向にあります。今や医療技術は日進月歩で、最新機器を導入すれば診断の質や安全性の向上、検査時間の短縮といったメリットが得られます 。定期的な更新を行い、既存の装置を売却することで、新しい機器への投資資金を一部補填することが可能になります。

2.医院の休廃業で医療機器を処分
近年、後継者不足などを背景に、クリニックや病院の休廃業が増加傾向にあります。2024年には641件と過去最多を記録し、今後もこの現象は続くと予測されています。

医院の閉院には、原状回復費用や解体費用など、数百万から1千万円規模の莫大な費用がかかることが知られています 。このような状況下で、MRIのような高額医療機器を単に費用をかけて廃棄するのではなく、資産として売却し現金化することは、閉院に伴う経済的負担を大幅に軽減するための重要な戦略となります。

メリットを比較｜廃棄か売却か。

それでは、廃棄と売却、それぞれ実際にはどのようなメリットがあるのでしょうか。具体的に比較してみましょう。

デメリットを比較｜廃棄か売却か。

次に、それぞれの選択肢が持つデメリットを比較します。特に廃棄に伴うデメリットは、金銭面だけでなく安全面にも及ぶため、慎重な検討が必要です。

メリット・デメリットを表で比較

これまでの廃棄と売却の比較を以下の表にまとめました。貴院の状況と照らし合わせ、最適な選択を検討するための一助としてご活用ください。

この比較から、売却のデメリットは「専門的で信頼できる業者を選ぶ」ことで克服可能である一方、廃棄のデメリットである「高額な費用」と「安全上のリスク」は本質的に避けられないことがわかります。

大型医療機器・MRIの廃棄方法と廃棄のリスク

前章で比較した通り、MRIの廃棄は費用面・安全面で大きなデメリットを抱えています。ここでは、具体的な廃棄方法と、そこに潜むリスクについてさらに深く掘り下げて解説します。MRIの廃棄がいかに専門性を要し、困難な作業であるかをご確認ください。

産業廃棄物として廃棄

MRIは、その重量、構造、構成部品から「産業廃棄物」に分類され、廃棄物処理法に則った適正な処理が義務付けられています 。粗大ごみとして処分することは絶対にできません。

廃棄プロセスには、専門技術者による「消磁処理」など特殊な作業が含まれ、これがコストを押し上げる一因となります。また、排出事業者（病院・クリニック）は、産業廃棄物の処理を業者に委託する際に「マニフェスト（産業廃棄物管理票）」を発行し、廃棄物が最終処分されるまでの流れを管理・記録する法的義務を負います 。

このマニフェスト制度は非常に厳格で、不交付、虚偽記載、5年間の保存義務違反などがあった場合、排出事業者は「1年以下の懲役または100万円以下の罰金」という重い刑事罰の対象となります 。万が一、委託した業者が不法投棄などを行った場合、マニフェストの管理が不適切であったとみなされ、排出事業者が責任を問われる可能性もゼロではありません。この法的責任の重さが、単に業者に依頼すればいいとは言えない廃棄処分の難しさを示しています。

メーカーの引き取りサービスを利用

新しい機器への買い替えを前提とする場合、製造メーカーが下取りや引き取りサービスを提供していることがあります。例えば、GEヘルスケアは認定中古再生品ビジネスの一環として、下取りサービスを展開しています 。

この方法は、メーカーが直接対応するため安心感がありますが、いくつかの制約も存在します。多くの場合、同一メーカーの新品を購入することが条件となり、閉院などで機器を処分したいだけの場合には利用できません。また、買取専門業者と比較して、下取り価格が市場価値よりも低く設定される可能性も考慮する必要があります 。

MRI廃棄のリスク

MRIの廃棄に伴うリスクは、金銭的なものだけではありません。物理的な危険性は極めて高く、過去には実際に重大な事故が発生しています。

最も警戒すべきは「クエンチ」と呼ばれる現象です。超電導MRIは、磁場を維持するためにコイルを液体ヘリウムで極低温に冷却しています。この液体ヘリウムが何らかの原因で急激に気化すると、体積が爆発的に膨張し、装置から高圧のヘリウムガスが白煙となって噴出します 。このクエンチ作業を不適切に行うと、爆発事故や酸欠事故を引き起こす可能性があり、極めて危険です。

また、強力な磁場が残ったままの状態で搬出作業を行うと、周囲の金属製品が装置へ引き寄せられる「吸着事故」が発生します。過去には、院内に持ち込まれた酸素ボンベが吸着し、検査中の患者が死亡するという痛ましい事故も報告されています。

これらのリスクは、専門的な知識と経験を持つ業者でなければ管理できません。安易な廃棄処分は、人命に関わる重大な事故に直結する可能性があることを強く認識する必要があります。

中古MRIは廃棄よりも売却がおすすめ！

これまで見てきたように、MRIの廃棄は高額な費用、厳格な法的責任、そして生命に関わる安全上のリスクを伴います。一方で、中古MRIの売却はこれらの問題を解決し、さらに多くのメリットをもたらす賢明な選択肢です。

医院の閉院や医療機器の更新には多額の費用が必要です。その負担を少しでも軽減するため、なぜ中古MRIの買取が推奨されるのか、その理由を詳しく解説します。

リースしたMRIはリース会社へ返却

本題に入る前に、一つ重要な注意点があります。処分を検討しているMRIがリース契約である場合、その所有権はリース会社にあります。したがって、クリニックの判断で廃棄や売却を行うことはできません。

まずはリース契約書を確認し、速やかにリース会社へ連絡を取ってください。契約期間中に解約する場合は違約金が発生する可能性もあります。契約内容を正確に把握し、リース会社の指示に従って返却手続きを進めることが、余計な費用やトラブルを避けるために不可欠です。

中古MRIの売却がおすすめの理由

所有権がクリニックにあるMRIであれば、廃棄よりも売却を強くおすすめします。その理由は、前述のメリットの繰り返しになりますが、以下の2点に集約されます。

1. MRIは市場において高価値であること
2. 海外の医療新興国からの需要が増していること

費用を負担して廃棄するのではなく、中古買取を通じて収益を得ることで、経営状況を改善できます。さらに、その売却行為が世界的な医療格差の是正に貢献するという社会的な意義も持ち合わせています。次項で、これらの理由をさらに詳しく見ていきましょう。

MRIは高価値

新品のMRI装置は、その性能に応じて8,000万円〜2億円以上と非常に高価な医療機器です。この高い初期投資額と、丁寧なメンテナンスにより、中古のMRI装置であってもその価値は大きく下がりません。

中古医療機器は、いわば「限りある資源」です 。日本では技術革新により次々と新しいモデルが登場し、まだ十分に機能する機器が更新されていきますが、それらの機器は国際的な中古市場において非常に高い価値を維持しています。単なる「古い機械」ではなく、価値ある「資産」として捉え、売却による現金化を検討することが賢明です。

新興国での需要大

日本で型落ちとなった医療機器も、医療体制がまだ十分に整っていない海外の新興国では、最新鋭の診断装置として大きな需要があります。中東、アフリカ、アジア、南米などの多くの国々では、新品の高額な医療機器を導入することが財政的に困難な医療機関が少なくありません。

そのような地域にとって、高品質でメンテナンス状態の良い日本の中古医療機器は、医療水準を飛躍的に向上させるための貴重な選択肢です 。特に内視鏡やCT、そしてMRIといった高度な画像診断装置は、多くの新興国で不足しているのが現状です。

不要になったMRIを売却することは、単なる商取引に留まりません。それは、世界のどこかで高度な医療を受けられずにいる患者を救うことに繋がる、グローバルな視点での社会貢献と言えるのです。

中古MRIの売却から再販売までの流れ

専門業者に中古MRIの買取を依頼した場合、どのような流れで進むのでしょうか。ここでは、一般的なプロセスをご紹介します。煩雑な手続きは業者が代行するため、ご自身の手間は最小限に抑えることができます。

このように、専門業者に依頼すれば、問い合わせから支払いまで一貫したサポートが受けられ、安全かつ確実にMRIを売却することができます。

知っておきたい基礎知識｜中古MRIの買取に関する法律

中古MRIの買取・販売には、法的に定められた資格や認可が必要です。国民の生命と健康を守るため、複数の法律によって厳しく規制されています。

売り手にとっても違法な取引に関わらないために、これらの法的知識は不可欠です。ここでは、中古MRIの買取に関連する主要な法律の概要を解説します。

薬機法（旧薬事法）

中古MRIの取引において最も重要な法律が「薬機法」です。正式名称を「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」と言い、医薬品や医療機器の品質・有効性・安全性を確保し、国民の保健衛生の向上を図ることを目的としています。

この法律は、医療機器の開発から製造、販売、広告に至るまで、あらゆる段階を規制しており、中古医療機器の売買もその規制対象となります。

医療機器の定義

薬機法では、医療機器を人体へのリスクの高さに応じて「一般医療機器（クラスI）」「管理医療機器（クラスII）」「高度管理医療機器（クラスIII、IV）」に分類しています。MRIは、この分類の中で特に厳格な管理が求められるクラスIIに属します。

また、薬機法は中古医療機器の流通における安全性を確保するため、販売業者に対して重要な義務を課しています。それが「製造販売業者への事前通知義務」です。薬機法施行規則第170条には、次のように定められています。

これは、中古医療機器を販売する業者は、事前にその機器のメーカー（製造販売業者）へ販売の事実を通知しなければならない、というルールです。この通知により、メーカーは自社製品の流通先を正確に把握でき、リコールや改修といった安全性に関わる重要な情報を次の所有者へ確実に届けられるようになります。この義務を怠る業者との取引は、重大なコンプライアンス違反となります。

MRIは特定保守管理医療機器

MRIは医療機器の中でも、「特定保守管理医療機器」に指定されています。これは、保守点検や修理などの管理に専門的な知識と技術を要し、適切な管理が行われなければ生命や健康に重大な影響を与えるおそれがある医療機器のことです。

この特定保守管理医療機器を販売・貸与するためには、都道府県知事から「高度管理医療機器等販売業・貸与業」の許可を得ることが法律で義務付けられています 。許可なく中古MRIを売買することは、明らかな薬機法違反です。

したがって、買取を依頼する業者がこの許可を正式に取得しているかどうかを確認することは、適法な取引を行う上での絶対条件となります。確認方法としては、以下の3つがあります。

無許可の業者に売却した場合、売り主である医療機関側も、意図せず違法行為に加担したと見なされるリスクがあります。

古物営業法

医療機器に限らず、中古品（古物）を営利目的で売買・交換する事業者は、「古物営業法」に基づき、営業所の所在地を管轄する都道府県公安委員会から「古物商許可」を取得しなければなりません 。

中古医療機器も「古物」に該当するため、買取業者は薬機法上の許可に加えて、この古物商許可も必須となります。この許可は、盗品の流通防止などを目的としており、業者の信頼性を担保する一つの指標です。

※「【中古医療機器の購入時は要注意！】正規販売業者は許可制です」のコラムもぜひ参考になさってください。

独占禁止法

「独占禁止法」は、公正かつ自由な競争を促進するための法律であり、医療機器の市場もその対象です 。この法律は、事業者らが談合して価格を不当に吊り上げたり、特定の事業者を市場から不当に排除したりする行為（不公正な取引方法）を禁止しています。

過去には、医療機器の販売において、メーカーが販売代理店の販売価格を不当に拘束する「再販売価格の拘束」などが問題視された事例もあります。公正取引委員会は、医療分野における不公正な取引がないか常に監視しており、違反が発覚した場合には厳しい措置が取られます。

直接的に売主の義務を定めるものではありませんが、健全な市場で適正な価格での取引を行うためには、買取業者がこうした法令を遵守する意識を持っているかどうかも重要な判断材料となります。

違法業者に関する相談先

残念ながら、必要な許可を得ずに中古医療機器を違法に売買する業者は後を絶ちません。こうした違法行為は、医療の安全性を脅かし、国民の健康にリスクをもたらします。

厚生労働省は、このような違法業者に関する情報を収集するため、専門の通報窓口（医薬品医療機器等法違反の疑いがあるインターネットサイトの情報をお寄せください）を設けています。もし薬機法違反が疑われる業者を発見した場合は、上記の窓口へ情報を提供することが推奨されます。

中古MRIの買取を依頼する際は、こうした違法業者に接触しないよう、業者の選定を慎重に行う必要があります。

MRIの中古買取業者の選び方

これまで解説したように、中古MRIの買取には様々な法律が関わっており、安全な搬出には高度な専門性が求められます。したがって、法律を遵守し、豊富な経験を持つ信頼できる買取業者を選ぶことが、成功の鍵を握ります。

ここでは、後悔しない業者選びのために、必ず確認すべきポイントを具体的に解説します。

買取・販売は許可制

最も重要かつ基本的な選定基準は、事業に必要な許認可を全て取得しているかどうかです。以下の3つの許可・認可は、信頼できる業者であることの最低条件と言えます。業者のウェブサイトや会社概要で、これらの許可番号が明記されているか必ず確認してください。

これらの許認可の有無を問い合わせ時に確認し、明確な回答が得られない業者は、いかなる理由があっても避けるべきです。

危険をクリアする豊富な経験と専門性

前述の通り、MRIの搬出作業は「クエンチ」や「吸着事故」といった重大な危険を伴います。これらのリスクを安全に管理できるかどうかは、業者の経験と専門知識に直結します。

業者選定の際には、以下の点を確認しましょう。

豊富な実績を持つ業者は、安全な作業手順を確立しているだけでなく、あらゆる事態に対応できるノウハウを持っているため、安心して作業を任せることができます。

高額買取ができる業者の特長

同じMRI装置であっても、買取業者によって査定額は大きく異なります。少しでも高く売却するためには、高額買取が可能な業者の特長を知っておくことが重要です。

買取を依頼する際は、その業者がどのような販売網を持っているのか、特に海外への販路を有しているかどうかに注目することで、より有利な条件での売却が期待できます。

中古MRIの買取は正規販売業者、グリーンメディカルにおまかせください

MRIをはじめとする医療機器の処分・売却をご検討の医療機関様は、2001年創業の株式会社グリーンメディカルにぜひ一度ご相談ください。弊社は、中古医療機器の売買に必要な全ての許認可を取得した正規の専門業者です。

全国に配置されたプロの目利きが、無料査定と高価買取を行い、多種多様なお客様のニーズにお応えしております。どこよりも早い対応をモットーとしており、お電話またはメールでメーカー名・型式・年式・リース契約の有無をお伝えいただければ、買取の可否と概算のお見積りをスピーディーにご提示いたします。

また、買取先1万窓口以上の豊富な実績を誇り、国内のみならず海外にも強力な販売ネットワークを構築しているため、他社には真似のできない高額買取が可能です。元医療機器メーカーのスタッフが多数在籍しており、プロだからこそ価値がわかる高額査定を実現しています。

お電話一本で、日本全国どこへでも無料でお伺いし、査定から安全な搬出作業まで責任を持って行います。CT、X線装置、CRシステム、MRI、内視鏡システムから、耳鼻科ユニット、顕微鏡、眼科機器まで、あらゆる医療機器の買取に対応しております。

さらに、当社は医療機器の販売も行っておりますので、古い機器を売却して、新しい機器を購入したいという更新のご相談も承ります。薬機法で定められたメーカー通知も責任をもって行い、コンプライアンスの面も万全の体制を整えておりますので、安心してお任せください。

まとめ

本稿では、中古MRIの処分方法について、「廃棄」と「売却（買取）」の2つの選択肢を多角的に比較・解説しました。

MRIの廃棄は、100万円を超える高額な費用がかかるだけでなく、マニフェスト制度に基づく厳格な法的責任、そしてクエンチ現象に代表される生命に関わる安全上のリスクを伴う、極めて専門性の高い作業です。

これに対し、中古MRIの売却（買取）は、処分費用を収益に変え、キャッシュフローを改善する金銭的メリットがあります。さらに、高品質な日本の中古医療機器を必要とする海外の新興国へ届けることで、世界の医療格差是正に貢献するという社会的な意義も持ち合わせています。

成功の鍵は、薬機法や古物営業法を遵守し、必要な許認可を全て取得している正規の専門業者を選ぶことです。豊富な経験と国内外の広い販売ネットワークを持つ信頼できるパートナーに依頼することで、法的なリスクを回避し、安全を確保しながら、お持ちのMRIの資産価値を最大限に引き出すことが可能になります。

MRI売却に関するQ＆A